分かりやすく解説！カードローンの審査とはこういうもの
カードローンの審査基準の原則
カードローンは「審査が緩い」というような認識を持っている方が増えている現状があります。実際、どの会社にも共通するような一般的な基準として広く知られているのが「安定した収入があること」「20歳以上66歳未満という年齢条件を満たしていること」「複数のカードローン口座を所有していないこと」という3つの柱です。これは最低条件として捉える必要があります。
ローン会社各社でさまざまな詳細要件を決めているので、その内容に当てはめて詳細な審査を行います。もちろん各社で定めている要件に関しては明らかにされていませんが「信用情報に照らし合わせた結果」や独自に決めた要件などを総合的に判断することがほとんどです。
カードローンを申し込む前には、上記の3つの基準に外れている要件はないか確認するとよいでしょう。また、Web上からカードローンの申し込みをすることで、短時間に融資可能かどうかの回答が届きます。それを踏まえて新規申し込みをするとスムーズに進むでしょう。
申し込み時に不利な条件はあるの？
審査落ちの基準に関しては、カードローン会社各社において独自のフローを設けているので、一概に不利な条件に関してお伝えすることができません。ですが、先に挙げた3つの柱のほか、「過去5年以内に自己破産宣告を受けている方」「過去5年以内に個人再生手続きを行った方」「キャッシング機能があるクレジットカードを一定期間内に複数枚作成した方」「一定期間以上の返済遅滞の経歴がある方」などは、条件的に不利になる可能性があります。
カードローン口座を所有していなくても、キャッシング機能があるクレジットカードがあれば現金の融資を受けることができ、ローン借入枠を持っているとみなされます。また、短期間にキャッシング機能付きのクレジットカードを複数枚作成している経歴があれば、そのつもりがなくとも将来的な多重債務が見込まれる可能性があるので、新規融資申し込みができない場合もあるようです。
このような情報はすべて信用情報機関によって登録されています。時期や場所、クレジットブランドを変えて申し込みをしても、統一情報として登録されますのでご注意ください。一つでもこのような条件に当てはまる場合は、事前に窓口や問い合わせダイヤルなどを利用して相談されるとよいでしょう。
必要書類の準備は条件によって異なる
カードローンの申し込みをし、契約に至るまでの過程で必要書類の提出が求められます。会社勤めの方は、本人確認書類の提出が求められます。運転免許証やパスポート、健康保険証などです。運転免許証のような顔写真付きの公的書類があるとスマートです。顔写真付きでも、社員証などでは本人確認書類になりませんのでご注意ください。
場合によっては収入証明書が求められることがあります。収入証明書は特に自営業者がカードローンを申し込む際に求められます。確定申告書や税務署・県税事務所で発行される納税証明書などで証明することができます。
ただし、収入証明書に関しては、借入金額によっても要・不要がわかれますし、消費者金融会社各社によって揃えなければいけない必要書類が異なります。指示を待つか事前に確認をして、必要に応じて用意をしておくとよいでしょう。
日本に住む外国籍の方でもカードローンを借りることができます。ただし、消費者金融会社各社によって「永住資格を持つ方のみ」と制約を設けている場合や、「外国人登録証明書」「在留カード」があれば貸付可能とするところもありますので、こちらも事前に確認することをおすすめします。
もし審査落ちしてしまったら？
審査が緩いと言われるカードローンですが、残念ながら審査落ちしてしまう方も少なからず存在します。なぜローンカードが発行されなかったのか、申し込みをした会社に問い合わせても詳細を開示してくれることはありません。
例えば、考えられるのは「現在、車のローンや銀行からの融資を受けており、残債が消費者金融の判断基準を越えている」といった場合や、「キャッシング機能付きのクレジットカードを短期間に複数枚申し込みしている」という場合などが挙げられます。
また、現在は完済しているけれど、他社カードローンを利用していたという場合、借入は行っていなくても口座の解約をしていなければ「キャッシング枠を持っている」とみなされます。もし、口座を持っている（あるいは持っていた）ならば、解約の有無を確認しましょう。
また、解約したその場で他社に新規申し込みを行う方もいますが、信用情報機関には口座情報が半年間ほど残されています。この情報が残っている限り、また申し込み不可となりますので、一定期間経過後に再度申し込むのが理想的です。
そのほか、レアケースですが同姓同名の別人の信用情報が適用されている可能性も考えられます。これまで借入などの経歴がない場合には、信用情報機関に対し情報開示を求めることができますので、開示を依頼してみるのも良いでしょう。
